本日オープンのＡｒｉｏ（アリオ）橋本で、外壁面に設置された太陽光発電パネルを見てきました。

なかなか壮観です。

　屋上水平面にも設置してあります。合わせて1,178枚だそうです。

イトーヨーカ堂は神奈川県相模原市内に国内最大級の数の発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を設置した大型ショッピングセンター（ＳＣ）を17日に開業した。ＬＥＤ照明をＳＣ全体の約７割に当たる１万３千個設置し、二酸化炭素（ＣＯ2）排出量削減など環境に配慮する姿勢をアピールする。

ＬＥＤ照明のほか、同社のＳＣ最大となる太陽光発電パネルも1178枚とりつけた。店内の全トイレ、エスカレーター上部などの年間の照明をまかなえる発電量という。初の電気自動車用充電設備も１台設置。当面は無料で提供する。

■　マンションの各戸が売電できる太陽光発電システム

「既存住宅売買及びリフォーム工事における瑕疵担保責任保険施工・検査基準（住宅用太陽電池モジュール設置工事編）」についての講習会がありましたので、昨日行ってきました。
　　　　　＞＞＞＞太陽光発電パネル施工・検査基準まとまる

あまりの人の多さにたまげました。
リフォーム瑕疵保険や、既存住宅売買瑕疵保険についての説明会を兼ねていたからであろうと思います。

■　「再生可能エネルギーの全量買取制度」の導入に当たって

■　第13回「太陽光発電の施工手順　スレート（カラーベスト）編」　オール電化JP

今年もPVJapan2010に出かけました。

　
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各種の瓦に対応した固定金物があります。

　ソーラーガシット　富士スレート

固定用ビスには、防水材も同時にねじ込まれるような工夫が施されています。

今回の展示会では、建材一体型や、防水材料とのコラボレーションが多く見受けられました。

厚さ1.5～2mmの防水シートと厚さ1.0mmのフィルム型アモルファスシリコン太陽電池を一体化。なんと重量は防水シートを含めても、約4kg／m²。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ガラス一体型

彩色石綿スレート貼り（カラーベスト）の既存屋根に、雨漏りを発生させないように太陽光発電パネルを取り付けるには、適切な取り付け金物の選定と共に、施工に際して細心の注意が必要となります。

　集光型太陽光発電

パシフィコ横浜へは、シーバスで行くのがおしゃれです。

■　小粒だが用途の広い　京セミの球状太陽電池

■　太陽光発電を紹介 国際展示会　ＮＨＫ　2010/06/30

■　雨漏りが問題に、住宅用太陽光発電パネル　ケンプラッツ　2010/06/22

■　太陽光発電載せた各屋根材の雨漏り危険度、国交省が一覧表に　ケンプラッツ　2010/06/25　

■　太陽光発電システム施工展

■　太陽光発電パネルの設置工事に係る施工・検査基準の策定と講習会の実施について

創エネ技術としては、国の施策もあり「太陽光発電」が脚光を浴びています。次に来ているのは、蓄エネと考えられています。
＞＞＞＞＞神奈川県庁に太陽光利用充電設備　ＥＶ用で初

電池メーカー「エリーパワー」（東京）が製造。県と同社によると、太陽光発電パネルでつくった電力を、リチウムイオン電池に蓄えてＥＶの充電に使う。二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない。この仕組みのＥＶ用充電スタンド設置は全国で初めて。 　太陽光パネルは発電容量２１００ワット。蓄電池は容量が５７６０ワット時、寿命は１０年以上という。スタンドの設置費用は約１千万円で、ＥＶは約２時間の充電で約５０キロの走行が可能。

自動車は動力源を石油系燃料から電気へ大きく舵を切り替えています。何か画期的なコンセプトの新しい電池が登場する予感がします。そうなると水素ステーションや電力会社の株価は飛んでしまう事になりそうです。

大京は、太陽光発電を導入した分譲マンションを事業化する。設置する太陽光発電システムを電力供給事業者（ＥＳＰ）が運営・管理し、自動検針・通信機能付き積算メーターを連携させて発電した電力をマンション内の各住戸の専有部分に分配する。平均的な電力使用量の場合で、各住戸の電気料金を25％程度低減できるとしている。また、電気使用量が少ない住戸で余剰電力が発生した際には、共用部分へ分配することもできる見通し。 　従来、集合住宅に導入した太陽光発電システムの多くは、発電電力の供給が廊下の照明など共用部に限定され、導入効果が高くなかったが、今回の事業化はそれを克服する格好で注目される。経済産業省・資源エネルギー庁の「新エネルギー等事業者支援対策事業」の補助対象に決定したことも受け、今後、具体的な事業化に向けて検証を進め、普及への各種取り組みを積極的に展開する方針。

■　三菱自動車など、マンション向け電気自動車充電システム開発 NIKKEI NET(11/25)

■　日産、電気自動車の走行距離２倍に　電池新技術で300キロ NIKKEI NET 2009/11/29

■　ＥＵ、住宅「ＣＯ２ゼロ」義務付け　21年以降の新築、オフィスも

欧州連合（ＥＵ）は2021年以降に新築する住宅やオフィスビルなどについて原則として、二酸化炭素（ＣＯ2）を実質的に排出しない「エコ建築物」とするよう義務付ける規制を導入する。建築物はＥＵ域内のＣＯ2排出量の約４割を占め、抜本策が不可欠と判断した。エコ住宅の普及を検討している日本の対応にも影響を与えそうだ。

■　アパートにも太陽光発電＝住宅大手、相次ぎ投入

■　太陽電池で充電する駐輪場　三洋電機が納入

■　ローソン、電気自動車の充電スタンドを設置

スタンドが設置されたのは、ローソン横浜市民病院前店で、単相交流定格電圧200Vの倍速充電スタンド１台が設置された。充電スタンドのコネクタは、複数の自動車メーカーの電気自動車に対応しており、15分単位に設定できるタイマーがついている。 また、この店舗では一度に2台の充電が可能な、通常の200Vコンセントも設置されており、一般の利用者も無料で利用可能。ローソンでは、８月から東京・大阪において電気自動車および充電器を本格導入し、順次拡大を進めている。

■　「急速充電器インフラ推進協議会（仮称）」2009年度内に設立へ

■　NTTファシリティーズら、24種類の太陽電池による太陽光発電の実証実験

■　世界太陽電池設置量は09年後半から急回復
2013年には08年比4倍の2万2325メガワット Nikkei BP Net 2009年12月7日

■　「夢ではない」実現可能性が増す宇宙太陽光発電──宙博の講演と展示から

■　太陽光発電でマンション専有部に電力供給、大京

大京は、同社の分譲マンションに太陽光発電装置を設置して、住戸の専有部に電力を供給する事業を始める。各戸の電力使用量を自動検針できる積算メーターを開発し、難しいとされてきた住戸への電力供給を可能にした。

太陽光発電の専有部分への分配イメージ（資料：大京）
同社は経済産業省資源エネルギー庁の「新エネルギー等事業者支援対策事業」の補助対象者に決まった。補助対象経費の3分の1を限度に補助を受ける。来年発売する物件から導入を検討しており、既存の分譲マンションへの導入にも取り組んでいく。

ついに期待の太陽光発電マンション対応です。好きです大京さん。共同開発会社を探りたいと思います。

■　マンション用太陽光発電システム　新日石が開発

今回開発したマンション用戸別太陽光発電システムは、パワーコンディショナのもつ停電を感知する仕組みが相互に干渉し誤作動するという問題点を解決、パワーコンディショナのサイズについてもマンション向けとして国内最小サイズを実現した。
このシステムは、同社が独自開発したパワーコンディショナを使ってマンションの各戸ごとの太陽光発電を可能としたシステム。これによって戸建ユーザーと同様に、太陽光発電が余剰電力買取制度の対象となり、マンションユーザーでも居住者が電気の使用を節約した分のメリットを享受することができるようになる。

■　京セラ，スペインの発電施設に19万枚の太陽電池モジュール供給 Tech On 2009/12/18

ドゥルシネア太陽光発電所 　　　　 ドン・キ・ホーテ太陽光発電所

■　「急速充電器インフラ推進協議会（仮称）」2009年度内に設立へ

■　太陽光発電、雨漏り注意　「設置工事で穴」苦情相次ぐ

■　太陽光発電も1人1台の時代？低炭素型モバイル電源が登場

■　ホンダソルテックの太陽電池、甲子園球場で稼動　Response 2010年3月1日(月)

都市ガスからオール電化（＋太陽光発電）へ切り替える時には問題は無いのですが、ＬＰＧから切り替えようとする時には、超えなければならないハードルが有ります。

それは、ＬＰＧ供給設備（配管等）や消費設備（給湯器等）の所有権が住宅所有者に無い事が多い事によります。

資源エネルギー庁は、無償配管の慣行を撤廃するよう要請していますが、ＬＰＧ供給会社は住宅供給会社へ、供給権を得るための営業活動で、配管はもとより給湯器まで無償供給します。

そして所有権や契約の解除・清算に関するの確認書類（液石法１４条書面）を住宅供給会社と取り交します。その事を重要事項として説明しないまま買主へ住宅を引渡す場合があります。

この場合、消費者はＬＰＧ供給契約解除の手続きをして始めて、ＬＰＧ供給設備等が自身の所有でない事に気付く訳です。建物と一体の物として買い受けていると思う方が当然です。

ＬＰＧ供給会社はこの初期投資を償却年数１０年から１５年に設定して、ガス料金（または施設利用料）へ転嫁します。物件によりガス料金が異なるのはこのためです。

電力会社や水道局とは異なり、ＬＰＧ供給会社は地域独占企業ではありませんから、供給設備（配管等）はもとより、消費設備（給湯器等）の初期投資を負担してまで、供給権を得ようとします。

住宅供給側も初期投資を押えたいので、両者の思惑が一致し、当分この慣習は続く事となります。

途中解約しようとすると、ＬＰＧ供給会社は残存償却年数に応じて違約金の請求をすることとなります。

消費者が聞いていないと拒否すると、売主へ請求するかも知れませんが、法的手続き（●判決による所有権移転/●違約金の支払い/●ＬＰＧ供給設備等の買取）を経てからでないと、ＬＰＧ供給設備等を撤去しない方が無難でしょう。

他のＬＰＧ供給会社や、都市ガスへ切り替える場合も、同様の手続きが必要となりますのでご注意下さい。